キーワード

本動画では、現在の市場環境を反映した資産投資の考え方についてご説明します。
１．経済環境の構造的な変化と資金需給の影響
　コロナ後の相場形成；資金需給が押し上げたバブル的相場からの脱却
　金融政策に起因した相場への影響（資金需給）は継続も、正常化によりファンダメンタル相場へ
２．市場特性の変化と「ポートフォリオ運用」の有効性
　富裕層の場合、まだしばらくはポートフォリオ運用に適さない市場環境が継続する可能性
３. 日本株式/米国株式相場の市場傾向と投資戦略
　リスク資産の変動と下落はまだ続く可能性。積立投資などには向くが、一括の投資資金は相場が調整を終えるまで現金性の高い資産に振り替え。国内バリュー株投資は効率的な可能性
４．日米イールドカーブ見通しと債券投資戦略
　米ドル建て債券で、インカムゲインと金利低下に伴うキャピタルゲインを狙うことにより円高リスクをオフセット
５．人生設計と金融資産運用
　個人投資家にとっての金融資産運用の効用は、運用パフォーマンスではない
　高齢に近づくほど、利息で稼ぐ、より安定的な金融資産を積み上げることで、人生を下支えする生活インフラを構築することが重要

本動画では、現在の市場環境でファンド・ラップのような資産分散型の投資が有効なのか、それとも資産クラスは集中投資にして個別証券の分散だけを行う方が効率的なのか、について考え方を整理する。
パンデミック対応で実施された巨額の量的緩和と金融正常化により、日米の株式・債券市場共に連動性が増しており、分散投資によるリスク抑制効果が得られにくい市場環境が続いている。
既に金融資産の蓄積がある富裕層の場合には、こうした特殊な市場特性が継続している中で金融正常化が最終段階を迎えている現段階で分散投資を行うと相場が悪化した場合に機会損失が発生しやすい。このため、富裕層の中でも安定志向が高い投資家の場合には特に、外国株式から外国債券への運用シフトによる集中投資が有効である可能性がある（債券ポートの中での分散投資は必須）。
一方、資産形成層の場合には、積み立て投資等において投資タイミングの分散化が自然に図られ、また運用期間も長期にわたることから、引き続き分散投資がきわめて重要な投資戦略となる。
投資家にとって、比較的短い期間に生ずる資金の引き出し（金融資産の現金化）可能性は、投資家のライフスタイルとも密接に関連しており、こうした観点で最適な投資方針を決める上でも最も重要な要素となる。

本動画では、日米株式市場のスタイル別の変動特性について、過去5年間の時系列データに基づき、期間を区切ってその特性を比較する。
米国株のうち、割高に見える益回りの水準をファンダメンタル的に正当化できるのは情報テクノロジー(特にAI関連など)に属する一部の高成長銘柄に限られる。しかし、米国株式相場は全体として押し上げられており、金融政策の緩和的な転換を前提としない限り、理論的には正当化できない銘柄も多い。一方、国内株式はそもそも割安なバリュエーションが続いており、さらに利益率の改善を伴った増収増益傾向を勘案すると、米株に連動して調整局面に入っても株価調整は米株に比べ相対的抑制されやすい。国内株では、TOPIX Core30型のETFと、個別のバリュー株の投資などが、調整局面においても効率の高い投資手法となり得る。
本動画では、最近の市場傾向と特性を鑑み、効率よく長期保有に耐えインフレによる実質下落から金融資産価値の下落を回避しうる株式の投資戦略に関する弊社の考え方を紹介する。

この動画では、直近の相場環境・市場環境・経済環境を踏まえた最適な投資戦略の考え方をご紹介します。
・相場特性と個人資産運用の基本戦略方針
・今後の相場を考えるマクロ前提
・日本株式/米国株式の上昇は今後も続くのか？
・金融政策の転換可能性を考慮した投資戦略

【前提】最近の相場の特徴
・日本株/米国株式の上昇は今後も続くのか？
・金融政策が転換した場合の相場への影響は？
・分散投資と選択投資、どちらが有効なのか？
・なぜリターンが低く見える債券投資が有効なのか？

本レポートでは、ラテンアメリカのチリ、ペルー、メキシコ、ブラジルについての外貨建てソブリン債の投資評価に関する弊社の考え方を示す。

ラテンアメリカの４ヶ国への外貨建て（米ドル建て）ソブリン債への投資リスクを評価するために、５つの尺度（対外債務償還能力、経済情勢の安定化・不安定化要因、政治的安定性、海外投資家からの魅力度、格付機関による評価）から各国を比較する。

◎ 参照するソブリン債発行4国の概要 p.1
- 経済状況を見ると、
i. インフレが抑制に転じる中、2023年には、利上げを継続したメキシコ(11.3%)、ペルー(6.8%)の２国と、利下げに転じたチリ(8.3%)、ブラジル(11.8%)の2国で、全く逆の金融政策が実施。
ii. 失業率を比較すると、メキシコだけが2.6%と低い水準。他の３国では、チリ(8.5%）、ペルー（6.8%）、ブラジル（7.8%）と高い水準を継続。
iii. IMFによる2024年GDP成長率予想では、相対的に高いメキシコが2.7%、ペルーが2.7%。相対的に低いブラジルが1.7%、チリが1.6%に留まるとの想定。
- 政治的安定性を比較すると、チリ、ペルーの政治的な混乱は2024年以降も続く可能性が高い。一方、メキシコ、ブラジルでは相対的に安定。
- 外国からの直接投資総額が大きいことは、その国が国際企業により魅力的な投資対象と認識されている、ことを表象。2022年のFDIのシェアはブラジルで41.3%の１位、メキシコが16.9%の2位、チリが9.5%の3位、ペルーが5.6%の6位、といずれも重要な位置を占める。

◎ ラテンアメリソブリンの米ドル建て債投資機会の考え方 p.9
- 上記のほか、ソブリン債の信用格付けを考える上で必要となる、経過年数に応じた累積デフォルトの関係、及び外貨建てソブリン債のデフォルト事例とその傾向についても解説した。

Appendix 1. ソブリン債の信用格付けと、経過年数に応じた累積デフォルトの関係 p.12
Appendix 2. 外貨建てソブリン債のデフォルト事例と、その傾向 p.14

本レポートでは、米ドル建てソブリン債のうち中東のUAE(アラブ首長国連邦)、カタール、サウジアラビアについての信用力評価の材料となる経済指標を概観する。

◎ 中東ソブリンの米ドル建て債投資機会 p.1

◎ 参照するソブリン債発行３国の概要 p.2
- 純債務/GDP比率が低い（安定している）国は、サウジアラビアの23%、カタールの30%、UAEの45%の順。同比率は各国共2022年に-6%～-13%の幅で急速に改善。
- 経済規模では、サウジアラビアが圧倒的に大きく、UAE、カタールが続く。

◎ カタール国 p.5
- 世界有数の液化天然ガス（LNG）輸出国。国内は政治的に安定。
- 外貨準備高/対外債務比率31.7%は他の湾岸諸国と比較すると高い水準、外貨準備高の対GDP比も21%と比較的高い。

◎ サウジアラビア王国 p.7
- サウジアラビアはOPECのリーダー国でもある。国内統治は頑健であり政治や財政も滞ることなく円滑に運営している状況にある。独自の外交力も示している。
- 外貨準備高/対外債務比率749.2%、2022年の外貨準備高の対GDP比も42%と比較的高い。

◎ UAEアラブ首長国連邦 p.9
- UAEは7つの首長国が連邦政府を構成。実体は、アブダビ首長国とドバイ首長国がGDPの大半を占める。ソブリン債の発行も、UAE債・アブダビ債・ドバイ債の３主体から行われている。
- 2022年の外貨準備金は、対外債務比率では33.1％と諸外国と比較しても平均的な水準だが、GDP比で見ると34%と比較的高い水準にある。

◎ 米ドル建てソブリン債投資機会の考え方 p.11

米ドル建社債投資の始め方・選び方（無線通信業界）
本レポートでは、今後米ドル建て社債投資を開始しようと考えている債券初心者の方を対象に、具体的な事例として無線通信業界の社債を題材に、社債の投資銘柄の選定における考え方について解説する。

-楽天の債券マルシェで取引可能な無線通信社債
-無線通信各社のビジネスモデルの違い：契約形態（後払いか先払いか）、解約率、競争をしている市場の構造の違い、米国における無線通信事業への高い参入障壁
-結論：どの社債を選ぶか

米ドル建社債投資の始め方・選び方（#1 基本編）
本レポートは、今後米ドル建て社債投資を開始しようと考えている、主に債券初心者の方を対象に、債券をどのように選ぶのか、という方法について説明します。

-個人投資家向けの社債取引機会の例（楽天・債券マルシェ）
-社債発行企業の選別に重要な2つの要素
-信用格付けの重要性とその限界
-長期債投資に適する企業の条件

- 市況を勘案しつつ具体的な米ドル建て社債の買い方・選び方について、特に、米国債やグローバル通信社債を例に、2～3年間だけではなく10年以上の間長期間安定して保有できる債券はどのような観点で選ぶのが良いのか、具体的な例を挙げてご説明いたします。
- 信用リスクのない米国債では、利下げが想定される中、中長期の市場の動きを勘案した　銘柄選択が重要です。短期の政策金利が下がっても、中長期のアメリカ景気に回復が想定され潜在成長率が高めに想定された場合には、短期ほどに長期の利回りは下がらない可能性もあります。同時に、今は高利回りの短期債だけを保有していますと、償還時に借換えるだけの良い利回りのある債券の投資機会がなくなっている可能性もあります。ここでは、中長期に安定した米国債の選び方を解説いたします。
- また、残存15年～30年の長期の社債への投資を行う場合には、株式のように1～2年の予想利益を見ても意味がありません。ここでは長期間の保有でもビジネスモデルに安定感のあるモバイル通信業界の社債を中心に、どの銘柄が相対的に長期投資に向いているのか、という投資評価の行い方、着眼点などを紹介し、実際に投資可能な社債の中で社債の選び方を解説いたします。

【前提】最近の相場の特徴
・日本株/米国株式の上昇は今後も続くのか？
・金融政策が転換した場合の相場への影響は？
・分散投資と選択投資、どちらが有効なのか？
・なぜリターンが低く見える債券投資が有効なのか？

本動画では、個人投資家の資産運用の方法、中でも債券および債券などの金利商品を対象とした投資信託の選別方法についてご説明いたします。

本動画では、個人投資家の資産運用の方法、特にライフステージごとによる分散投資についてご説明します。

◎ 本動画では、５つの国内外・株式/債券インデックスを模倣する国内籍の追加型投資信託について、それぞれ評価スコアに基づくランキングを行う。
主要なインデックスをベンチマークとするインデックス型（パッシブ）ファンドについて、追加型国内投信をユニバースとし投資家にとってより効率的なファンド選別の評価例を紹介する。
◎この動画のポイントは「インデックスファンドの優劣」「投資効率の違い」、「ファンドの選別方法」。

本動画では、個人投資家の資産運用の方法、特に株式と投資信託の選び方についてご紹介します。

本動画では、個人投資家の資産運用の方法、特にライフステージを考えた分散投資の考え方についてご紹介します。

主要なインデックスをベンチマークとするインデックス型（パッシブ）ファンドについて、追加型国内投信をユニバースとし投資家にとってより効率的なファンド選別の評価例を紹介する。

本リサーチ動画では、富裕層の為のグローバル債券投資戦略と題しまして、現在の市場環境を考慮した場合の最適な投資戦略の考え方についてご紹介します。

本リサーチ動画では、投資信託が提供する投資機会の傾向について、2022年末までの市場動向を振り返ってみます。

本レポートでは、一定の資産を持つ個人が国内の資産運用において、投資信託を用いた資産運用を行う際の注意点と、2022 年の運用実績に基づく傾向について解説する。